バッテリー産業 最前線 2024 – 産業タイムズ社

バッテリー産業 最前線 2024

電動車・民生機器・産業機器で拡大する主要バッテリーデバイス・材料・資源・設備メーカー各社の最新動向をカバー

  • リチウムイオン電池、全固体電池、ナトリウムイオン電池、リチウム硫黄電池、鉛電池、キャパシタ関連企業の事業展開を詳
  • 世界的な電動車需要増加で活発化する蓄電池・自動車メーカーの大規模投資計画を解説
  • バッテリー部材・資源、装置・設備関連メーカーの事業展開を詳説
  • 高性能化を追求する次世代蓄電池ベンチャーや国内外の大学・研究機関の最新動向
  • インフレ抑制法や欧州規制背景に世界的なトレンドとなるLiBリサイクルの最新トレンドを紹介

バッテリー産業 最前線 2024

電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車といった世界的な電動車需要を背景に、今や15兆円以上の市場規模に達したバッテリー(蓄電池)。携帯機器(スマホ、タブレット、ノートPCなど)、エネルギー貯蔵システム(ESS)、ロボット、ドローンなどにも採用されており、今後さらなる普及・拡大が見込まれております。うち電動車に搭載される車載向けは、2050年までに温室効果ガス排出をネットゼロとする各国の野心的な取り組みを背景に、自動車メーカー各社がEVをはじめとした電動車に急激にシフトしているため特に顕著です。すでに蓄電池市場全体の9割を占めておりますが、今後さらに比率を高めていく見込みです。現在、中国、欧州、米国を中心に車載向けリチウムイオン電池(LiB)の大規模工場(ギガファクトリー)の建設が進められておりますが、LiB・部材メーカーのみならず自動車メーカーも積極投資を行っております。22年は米バイデン政権が法案化した「インフレ抑制法」を契機に米国内への車載向け投資が顕著となりました。一方、最近では日本政府が蓄電池を「特定重要物資」に指定し、日系企業に対し今後10年間で約7兆円助成することを決定しました。これを機に蓄電池強国ニッポン復活に向けた国内投資が活発化しております。

内容構成

◆第1章 蓄電池強国復活を目指すニッポン

◆第2章 電動車需要拡大で急増する車載用LiB

◆第3章 世界的に急加速するLiBリサイクル

◆第4章 バッテリーメーカー各社の事業戦略

◆第5章 バッテリー材料・資源メーカー各社の事業戦略

◆第6章 バッテリー設備関連メーカー各社の事業戦略

◆第7章 次世代バッテリーの研究開発動向